米公共ラジオNYPR、傘下2局の聴取者の3分の1がデジタル・音声配信経由

米公共ラジオ運営団体NYPR（ニューヨーク・パブリック・ラジオ）が、音声配信や動画への展開方針を示した。最高経営責任者（CEO）のクリスティ・タナー氏が、9月8日公開の専門媒体Streaming Media（ストリーミング・メディア）のインタビューで説明した。

• タナー氏によると、傘下のラジオ局WNYC（ダブリュー・エヌ・ワイ・シー）とWQXR（ダブリュー・キュー・エックス・アール）は、それぞれ聴取者の3分の1がデジタル・音声配信経由だ。
• インターネットにつながるテレビや、YouTube（ユーチューブ）、Instagram（インスタグラム）、TikTok（ティックトック）への投資方針を示した。
• ライブイベントを後から視聴できる形にし、複数の媒体で届ける意義も説明した。
• タナー氏は2026年2月にCEOへ就任した。NYPRは上記2局のほか、番組制作部門やニュース媒体、イベント施設などを運営している。

事業上のポイント

タナー氏によると、外部委託した調査では、30〜49歳がNYPRのコンテンツの利用と、その対価を支払うことに最も関心を示した。ただし、この層は自分たちが優先して使う媒体での提供を求めているという。タナー氏は、こうした利用者の媒体選好を踏まえて投資先を説明した。