スタジオドラゴン Q1 増収増益も「大作不在」 — 編成回数を 6 割増やしてマージンを守る

概要

増収増益の中身は「大作」ではなく「本数」だった。スタジオドラゴン (韓国の大手ドラマ制作会社) は 5 月 7 日、2026 年第 1 四半期の決算を発表した。売上は前年同期比 16.0% 増の 1,553 億ウォン、営業利益は同 50.1% 増の 64 億ウォンと、いずれも二桁の伸びを記録した。

伸びを牽引したのは編成売上だ。編成 (放送局へ番組を納める対価としてのライセンス) は前年同期比 45.5% 増の 484 億ウォンに達した。背景は放映回数の積み増しにある。TV と OTT を合わせた総放映回数は、前年同期の 59 回から 91 回へと 32 回増えた。うち TV 放映は 40 回から 64 回へと約 6 割伸びている。海外売上も前年同期比 25.5% 増と好調だった。

ただし数字の質には注意が要る。同社はこの四半期に大型のテントポール (世界配信を狙う高予算の看板作) を欠き、海外プリセール (放映前の事前販売) は弱含んだ。利益の伸びは話題作のヒットではなく、回数を稼ぐ「量」と原価の抑制が生んだものだ。

経緯

この四半期に放映されたのは『アンダーカバー・ミスホン』『恋する泥棒さん』『セイレーン』『宇宙をあげる』といった作品群である。一本でグローバルな再生数を跳ね上げる看板作ではなく、TV 編成枠を着実に埋める中規模作が並んだ。

市場の事前予想も、この「量で稼ぐ」構図を織り込んでいた。決算に先立つ 4 月、複数の証券会社が四半期業績を売上 1,400〜1,490 億ウォン、営業益 90〜108 億ウォン規模と見ていた。実際の営業益 64 億ウォンはこのコンセンサスを下回ったが、要因も予想の範囲内だった。視聴率の低い一部作品でペナルティ (一定の視聴成績に届かない場合に発生する契約上の負担) が見込まれていたためだ。

一方で、増益そのものは構造的な変化を映している。複数のアナリストは、2026 年に「強度の高い制作原価コントロール」の効果が財務に本格反映されると指摘してきた。AI・自動化のポストプロダクション導入や、実費精算の徹底による原価の絞り込みである。第 1 四半期の増益は、その初期効果が数字に表れた局面と読める。

構造解釈：高い作品を当てるより、本数で回す

今回の決算が示すのは、「価値」より「量」で利益を守るという転換の輪郭だ。

K ドラマの制作費は近年大きく膨らんだ。中規模作でも 1 話あたりおよそ 10〜30 億ウォン (約 1〜3 百万ドル) が一つの目安とされ (これは業界一般の参考値で、本決算で開示された数値ではない)、世界配信を狙う看板作はこれを大きく超える。高額の一本に賭ければ、ヒットすれば海外プリセールやライセンス収入で報われるが、外せば制作費が重くのしかかる。前述のペナルティは、まさにこの「賭け」の下振れである。

スタジオドラゴンが第 1 四半期に選んだのは逆の道だった。看板作を欠いたまま、TV 放映回数を 6 割積み増して編成売上を 45% 伸ばす。視聴率の博打性が低い中規模作を数多く回し、確実な編成対価とライブラリ (過去作) のライセンス収入で土台を固める。原価を抑えれば、一本あたりの利幅は薄くとも本数で営業益を積み上げられる。営業利益が売上を上回るペースで伸びたのは、この回転と原価抑制の合わせ技の帰結だ。

これは Netflix の日本コンテンツ調達で見えた「フロー (新作制作) とストック (過去作ライセンス) の両輪」を、制作会社側から裏返した構図でもある。グローバル OTT が高予算オリジナルを絞る局面で、制作会社は数と原価管理で受託・ライセンスの安定収益を取りにいく。看板作の一発に依存しない収益基盤づくりが、制作費高騰時代の現実的な解になりつつある。

示唆：量で守るモデルはどこまで持つか

スタジオドラゴンの親会社は CJ ENM であり、編成売上の主たる出口は系列の tvN 等の放送網だ。第 2 四半期以降は TVING (CJ ENM 系の韓国 OTT) やグローバル OTT への配信多角化を進める方針も示している。系列内の編成枠とライブラリを土台に、配信先を広げて回転を上げる。これが当面の基本線になる。